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２　トリマーとは、ペット版の美容師です。犬や猫のシャンプーに始まり、毛のカット、爪のケア、耳掃除など、体のすみずみまで手入れをするのが仕事です。体のすみずみまでチェックするのですから、そのペットの健康状態について飼い主さんにアドバイスすることもできます。資格を得るにはトリマー専門学校で知識と技術を学ぶ必要があります。学費は学校によりまちまちですが、一般的には、２年間で３００万円以上はかかると考えておいた方がいいでしょう。

３　トリマーとしての実務経験は、ペットサロンのほか、トリマーを募集している動物病院、ペットショップ、ペットホテルなどで積むことになります。

４　開業のスタイルを決定

〇店舗形態としては、店舗型、移動店舗型（移動式トリミングカー）、またその両方の組合せなどがあります。営業形態は（人間の）美容室との兼業、ペットエステやペットネイルサロンとの兼業のほか、ペットショップや動物病院の中にトリマーの専用スペースを設けて行なうものや、犬の訓練施設やペットホテルの中で一室を設けて行うものなどがあります。

〇　事業形態は、個人事業、合同会社、株式会社などが考えられます。自分ひとりなら個人事業でスタート、仲間と組んで始めるなら合同会社を設立するのもよいでしょう。株式会社は初期費用がかかるので、資金の余裕が充分でない場合は、事業が軌道に乗ってから会社組織にすることを考えても十分でしょう。

５　融資の手続き

創業時に融資を必要とする場合、実績はゼロなので、信用を重んじる民間の金融機関で借りることは難しくなります。そこで、自らが主体となって資金を貸し出してくれる日本政策金融公庫か、借金の保証人の役割を担ってくれる信用保証協会を利用することを検討しましょう。　日本政策金融公庫に融資を申し込む場合は、希望融資金額の最低３分の１の自己資金が必要になります。またその自己資金は、日本政策金融公庫側から見て、融資申し込みをする本人の資金であると信じられるものでなければなりません。自己資金である信用を得るためには、定期的に特定の銀行口座に、過去数年に渡って預金したものである必要があります。いわゆるタンス預金では、融資申し込み者本人の資金であるという客観的な裏付けがないわけです。もちろん、相続で得たお金である場合は、相続税の申告書を提出すれば認められるでしょう。

６　動物取扱責任者の選任

個人経営、法人経営を問わず、動物愛護管理法の規定により、ペットサロンのお店ごとに最低一人は動物取扱責任者を置くことが必要になります。

７　施設・設備の選定

　出店予定地周辺の市場調査、潜在的な顧客層の動向、住居環境などを調べ、出店予定地を決定します。その予定地でテナントとして使用できる物件を探し、契約を結びます。

９　動物取扱業の登録

店舗の所在地の都道府県知事（指定都市の場合はその市長）に対して、動物取扱業の登録申請を行います。その後、行政による現場確認検査を経て、登録証が交付されたら、営業を開始することができます。

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